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ISSUES

取材記事

新しい働き方を示唆する国内外のユニークな事例・知見を取材します。
どうすれば組織が変わるのか。とくに場の持つ影響力、成果を上げる行動習慣を明らかにしていきます。

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ISSUES一覧

スマートシティは市民主導の3.0から新たな地平へ

[武邑光裕]メディア美学者、「武邑塾」塾長

ベルリンに拠点を置く武邑氏ならではのグローバルな視点で、プライバシーを基軸に社会の課題を多角的に検証。「ワーカーと企業」「市民と都市」など既存の関係性を問い直す。

「プライバシー・パラドックス」が招く「プライバシーの死」

[武邑光裕]メディア美学者、「武邑塾」塾長

大切なプライバシーを無自覚にビッグテックへ差し出す私たち。この矛盾した行動を「プライバシー・パラドックス」と表現する武邑氏は、いまやプライバシーは危機的状況にあると指摘する。

「ビル」「シティ」に代わるスマートの新しい単位「プリシンクト」

[The Smart Precinct]

「スマート・プリシンクト」は、ワークプレイス界の権威ジェレミー・マイヤーソン氏がオーガナイズする研究プロジェクトの1つだ。ここで注目するべきは「スマート」の単位である。つまり街区(プリシンクト)のサイズだ。スマート・プリシンクトは2〜3ブロック、1つのデベロッパーが管轄しているエリアをテクノロジーによってスマート化する試み。

9つのタイポロジーで考える「コロナ後のワークプレイス」

[プリモ・オルピラ]Studio O+A共同創業者

ワークプレイスのデザインにかけては世界屈指の実績を持つ「Studio O+A」。彼らが描くコロナ後のワークプレイスのビジョンと戦略的不動産モデルに迫る。

70歳まで働くには、常に可能性を探り、人生の選択肢を増やすこと

[リンダ・グラットン]ロンドン・ビジネススクール教授、Hot Spots Movement創立者

組織行動論の世界的権威で、『ライフ・シフト』『ワーク・シフト』などの著者でもあるグラットン氏が、最新の動向と知見を元に未来の働き方と、そこへ至る方法論を語る。

ポストコロナにおける「ワークプレイスのニューノーマル」とは?

[ジェレミー・マイヤーソン]WORKTECH Academy ディレクター、RCA(Royal College of Art) 研究教授

コロナ危機が働き方やワークプレイスに与えた影響とは。そして、企業が取り得る戦略とは――? WORKTECH20 Tokyo代表で、世界のワークプレイスを研究するマイヤーソン氏が考察する。

「テクノロジー × ヒューマン」でスマートビルはどう変わるのか

[PLP Architecture]London, UK

スマートビルの設計事務所と言えば、まず「PLPアーキテクチュア」の名が挙がる。ジ・エッジ、22ビショップスゲートを手がけたのも同社だ。PLPのこれまでと、彼らが見据える未来のオフィスについて尋ねた。

グローバルからローカルへ。経済活動をボトムアップに変える「ファブシティ」

[Fab City]

「ファブシティ」のコンセプトは「製造のリ・ローカライズ」。ファブラボ・バルセロナのディレクター、トマス・ディアス氏はそう説明する。それは地球規模にまで拡大した生産/消費モデルを、再び地域の手に戻すことであり、食・エネルギー・モノの製造拠点を消費の拠点に近付けることを意味している。

消費者マインドの変化が食の未来を大きく動かす

[曽根清子]『料理通信』編集長

新型コロナの感染拡大期に消費者や生産者の間でどんな変化がもたらされ、それが未来にどのような影響を及ぼすと考えられるか。食の現場をウォッチする曽根氏が事例を元に探る。

コロナ禍は新商品開発のチャンス。「クリエイティビティ」の光る飲食店

[曽根清子] 『料理通信』編集長

プロの料理人から生産者、一般の消費者まで、幅広い読者を持つ『料理通信』では、コロナ禍で新たな価値を創出する飲食店を多数取材している。編集長の曽根氏に、飲食店の新たな実践について聞いた。

データの主権を個人に取り戻す「データ・コモン」

[DECODE]Barcelona, Spain

市民が生み出すデータを大企業が入手し、市民の手の届かないところで管理し、コントロールしている昨今だ。情報社会の中で最も価値の高いものであるはずの個人情報が、市民の手に委ねられていない。スマートシティについてまわる議論である。

労働運動は社会運動との連携で進化する

[水町勇一郎]東京大学 社会科学研究所 教授

働き方の変化に伴って、労働組合のあり方も変容しつつある。アメリカの事例などからその方向性を探るとともに、コロナ禍がもたらした労働環境への影響についても考えを深めていく。

仕事に支配される人生を切り替えるべき2つの理由

[水町勇一郎]東京大学 社会科学研究所 教授

30年の議論を経て、ようやく労働時間の上限を規制するに至った改正労働法。働き方改革実現会議のメンバーとして法改正に関わった水町氏に、働き方をめぐる諸問題や今後の課題について聞いた。

働くことは苦しみか、喜びか。労働観の歴史的変化を読み解く

[水町勇一郎]東京大学 社会科学研究所 教授

欧米の労働観は宗教改革を契機に大きく転換し、日本ではイエ社会を基盤とした独自の労働観が形成されたと指摘する水町氏。そうした歴史が、現代の労働環境に影響しているという。

ビヘイビア・デザインで世界をリードするウェルビーイング・オフィス

[Lendlease]Sydney, Australia

2016年7月。それまで5つの別々のオフィスにいた約2,000人のワーカーを1カ所のグローバル本社に集める移転が行われた。オーストラリアを代表する世界的な不動産デベロッパーであるレンドリースの、この大規模な移転プロジェクトから約4年。

他者からのポジティブな評価が「習慣化」に大きく寄与する

[渡邊克巳]早稲田大学 基幹理工学部・研究科 教授

自己同一性を維持したまま、新たな習慣を浸透させるには何がポイントとなるのか。自分のリズムに基づいたワークスタイルの設計、報酬の4つの次元、SNSの影響など、多角的に探っていく。

テレワークを「習慣化」するには? 自己同一性を保つ「言い訳」がカギ

[渡邊克巳]早稲田大学 基幹理工学部・研究科 教授

ポストコロナではニューノーマル(新常態)が到来する。新たな生活、働き方、コミュニケーションはどのように形成され、確立していくのか。「習慣化の科学」に詳しい渡邊氏に聞く。

機能的な階段をハブにしてワーカーは「アジャイル」に動き回る

[Jemena]Melbourne, Australia

オーストラリア、メルボルンを拠点にするエネルギー会社、ジェメナ。電気、ガス事業をビジネスのコアとしており、現在は中国の大手送電会社である国家電網公司とシンガポール・パワーの傘下にある。そのジェメナが本社オフィスを移したのは2017年5月のことだった。

ウイルスは社会の弱点を突く。目指す社会のビジョンがいま問われる

[山本太郎]長崎大学熱帯医学研究所 教授

新型コロナウイルスの感染拡大は社会や経済のあり方を変え、新しいものを生み出すきっかけになるかもしれない。ヒトとウイルスの関係性の変化も含めて、多方面からパンデミックを読み解く。

新型コロナに学ぶ、異質なものと共存するための知恵

[山本太郎]長崎大学熱帯医学研究所 教授

コロナを撲滅するという発想は、長い目で見て人間の生存戦略にマイナスの影響を及ぼすと指摘する山本氏。その主張の背景や、新型コロナウイルスの特性について聞いた。

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