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デジタル社会のガバナンスで重視される「分散主義」

低コストで最大機能を持つインフラを提供するために

[若林恵] 株式会社黒鳥社 コンテンツ・ディレクター

ちょうど中国のSF小説『三体』*(早川書房)を読み終えたところなので、ちょっとその話をさせてもらいましょうか。

いやあ、なかなか面白かったです。宇宙人が生命体を探す過程で地球を見つけて、はるかかなたの星から艦隊を派遣するという話なんですが、それが地球にたどり着くのが450年後で、宇宙人は地球におけるテクノロジーの進化の指数関数的飛躍ぶりから、450年後には自分たちの文明力が凌駕されているだろうと予測している。つまり、宇宙人だからといって桁外れのパワーを持っているわけではなく、人類とどっこいどっこいという設定なんです。

この話をアメリカと中国のチキンレースと置き換えることもできるだろうし、中国の政治的な部分と重ねて読みたくもなりますよね。作者本人はそこには政治的理由はないといっていますが、いろんな読み解きをすることができるのが面白いんです。僕は一晩で一気に読みました。

中国やアジアを鏡に日本の価値を再定義できるのでは

中国って、こんなに近くて縁も深いのに、やっぱり謎なんです。この(2019年)3月に上海と深圳(シンセン)を駆け足で見てきたんですけど、本当に面白かった。

深圳の経済特区で活動している若いクリエイターたちと交流したんですけど、みんなセンスあるし、真面目で、すごくいい子たちでして、もう本当にね、「仲良くしとかないと」という感じなんですよ。テック業界の人たちは、もはやこっちが日本人だからと言って特にリスペクトもしてくれませんけど、クリエイティブ領域から見たら、アジア諸国の中で日本は仰ぎ見るリーダーなんですね。特にグラフィック、プロダクトのデザインや建築といった領域で、「日本にはまだまだ学ぶことがある」と、深圳のクリエイターたちは言ってくれる。ありがたいことじゃないですか(笑)。

で、彼らに、「日本に行ったらど行くの?」って聞くと、答えが面白いんですよ。「日本に行ったら必ず地方の県立美術館に行くんです」という子がいました。中国の地方ではあり得ないクオリティの高さらしいですよ。へえーって思うじゃないですか(笑)。

だから、そういう感度のいい子を日本に連れてきて、僕らに東京案内をしてもらったら楽しいだろうなって思うんですよね。そういう子らに、「私たちが面白いと思う東京や日本はこういうところです」というのを聞いて回ると、なるほど新しい自己発見があると思うんですよね。インバウンドだ、インバウンドだ、って言いながら、「日本の価値はこれだ」って想像で言ってることがほとんどじゃないですか、現状って。

自分たちが本当に提供してきた価値がどこにあったのか、何だったのかを、もう一度再定義するための、そういう契機として中国やアジアはいい鏡になると思うんですよね。

自らのベースの構築という新たなフェーズへ入った中国

深圳の文化特区はギャラリーや書店やカフェ、レストランのデザインも今っぽく洗練されていますし、ちょっと前に、映画『千と千尋の神隠し』の中国版ポスターもセンスが抜群だと話題になったじゃないですか。中国が文化的には、自分たちのはるか後ろの方にいるという認識は、もうとっとと捨てた方がいいと思うんです。

いまの中国は日本の戦後のような感じなんだと思うんです。経済の成長に押されて、若いアーティストが第一線で活躍するようになって、それが日本は戦後20年ほど経った60~70年代に一気に花開きますよね。現代音楽から舞踊から映画、演劇、文学まで、量と質、さらにその厚みにおいて稀有な文化環境が生み出されました。いまの中国はまさにその前夜という感じがするんです。日本もかつてはそうだったはずなんですが、海外から先端を学ぶ速度が半端ないです。

中国の若いミュージシャンなんかに聞くと、これからのチャレンジは「いかに自分たちの独自性をつくっていくか」にあるというんです。もはやモノマネの時間は終わった、と、そう明確に認識しています。そしてそこを日本に学ぼうとしてるんですね。「日本はいかに、独自の文化をつくっていったのか」という問いですね。

けれども残念ながら、肝心の私たちは、そういう独自の文化性をどうやってつくり上げたか分からないし、そもそもそれがどの程度に独自なのかもよくわかってもいないですよね。だから、自分たちで「これが価値なんだ」ときちんと定義して、それを商売に結び付けられないし、いつまでも「誰かに見つけてもらう」のを待っているしかなくなってしまう。

そろそろ謙虚に、「自分たちの価値は何か」を、周りの人たちに良く聞いて、その中から、自分たちが国として、あるいは都市として、文化として、何を本当に誇るべきなのかを、いま一度語り直すことができるようになった方がいいと思うんです。無理やりにでも、新しいナラティブをつくっていくというか。


株式会社黒鳥社は、「社会を再想像する」ためのコンテンツをつくることをミッションに掲げるプロダクション企業。2018年設立。
https://blkswn.tokyo

* 劉慈欣(りゅう・じきん/リウ・ツーシン)作。『三体』は三部作のうちの第一部。中国では合計2,100万部、英訳版は100万部以上の売上を記録。翻訳書として、またアジア圏の作品として初めてヒューゴー賞(長篇部門)を獲得した。

個をつなぐデジタル社会では、強力な「中央」が必要になる?

社会全体のあり方の話でいうと、中国はなかなか参考にならないところはもちろんあって、インターネットの普及以降の中国は、言っても高度な監視社会になっているのは間違いないと思うんですね。とはいえ、それが全面的に悪と言えるのかどうかについては若干保留が必要だとも思うんです。

日本はよく社会のあり方を模索するときに、福祉に手厚い北欧をお手本にしたがる傾向がありますけれども、フィンランドやスウェーデンや、デジタル先進国のエストニアは、非常に透明なデジタル統治システムを採用しています。ただ、これは国家の情報が国民に向けて透明であることを意味すると同時に、国民の情報が国家に対しても透明になっているということでもあるので、監視社会でないかと言えばそんなこともないんです。

国家というものを国民がどういうレベルで信用して、どういうレベルで信用しないか、というところでガバナンスの手法や戦略が変わってくるものだと思うんです。中国の批判をするのは簡単なのですが、じゃあ、いざデジタルネットワークであらゆる個がつながった社会をどうガバナンスするのかを考えると、かなり強力な「中央」の存在が必要になるのではないか、というのは、もしかしたら避けられないことなのかもしれない、ということは注意しておいた方がいいと思うんです。

“大きい政府”も“小さい政府”も一長一短がある

「そんなのは民間に任せりゃいいんだよ」という議論も結局のところ、GAFAの専横に行き着いちゃうのであれば、同じような危険があるわけですし。アメリカでは昨年あたりから盛んに独禁法を根拠に、GAFAは分割すべき、という議論も出ていますが、デジタルネットワークは、その根本的な原理として、スーパーパワーを生み出しちゃう構造を持っているんですよね。

で、あるがゆえに、民主主義というものとは、滅法相性が悪いんではないか、というのは、この近年のデジタルイノベーションをめぐる話として、最も残念な話なんですよね。とはいえ、じゃあ「もうデジタルテクノロジーはナシね」と言って、それに背を向けることももはやできないわけですから、どんなふうに、新しいやり方で国家なり、地方自治体などをガバナンスしていくのかというのは、いま世界中で大きなチャレンジになっているところなんだと思うんです。要は「政府」っていうものをどうつくり変えていくのか、ということなんですが、ここが、自分としては、いわゆる「デジタルトランスフォーメーション」の核心だと思うんです。

そもそものところ、現代の行政府のあり方って、公共事業をパブリックセクターで丸抱えしようという“大きい政府”が非効率すぎてダメだとなった後に、新自由主義経済とセットで提出された、公共事業をできるだけ市場に任せようという“小さい政府”が出てきたわけですけど、これもなんだか格差ばかりが広がっちゃって、両方ともイマイチだなというところで膠着しちゃってるんだと思うんですね。

要はどちらも一長一短なんです。もちろん政府丸抱えは望ましいけれども財源に限度があるし、市場経済が全部悪かというとそんなこともないのだけれども、いたずらに市場をアテにするのもどうよ、と。

インドでは公共APIの集積体を通じて
多様な行政サービスをオンラインで展開

であるならば、インターネットやデジタルテクノロジーを使うことで、“小さくて大きい政府”というものが実現可能なんじゃないかと考えるのが、おそらくいまのデジタルガバメントの根本の考えなんですね。

近代の政府は、さっきいったような交通や電力のインフラを整えたけれども、21世紀においてそこにアドオンされた、最重要なインフラはおそらくデジタルネットワークであるはずなので、それをいかに構築して、どういうガバナンスの中で安くみんなにその恩恵を行き渡らせるかが重要な課題となってくるんですね。

インドでは例えばインフラをAPI** としてオープンソース化して、民間ビジネスなり地方行政府なりが、それを実装すれば、一から道路をつくらなくても、道路がつくれるというようなやり方で、コストの低いインフラ構築のやり方を模索しています。APIを通じて、広範な領域でインターオペラビリティ(相互運用性)を実現するというやり方です。こうした公共APIの集積体を、彼らは「インディア・スタック」(India Stack)と名付けていますが、こうした新しい公共財のことを、彼らは「デジタルパブリックグッズ」(デジタル公共財)と呼んでいます。

インドでは長らく、銀行口座を持っていない人にどうやって口座を与えるかという課題があったんですが、デジタルネットワークを用いればそれが解消できます。口座をつくりたい人に、スマホからのアクセスさえあれば、デジタルのアカウントを付与するだけで済みます。もちろん、その前提として、国民全員にデジタルIDを割り当てることは必要で、インド政府はそれを13億人に付与するのに、10年近くかかりましたけれども、そのインフラが整えば、その後は多種多様な行政サービスをオンラインで展開することが可能になります。

** アプリケーションプログラミングインタフェース。汎用的な機能を外部のソフトウエアから呼び出して利用する仕組み。

オンラインで自己証明できるような仕組みが必要

こういう話をすると、インドはそもそも近代インフラが隅々まで整備されていないから、ゼロからスクラッチでこういったシステムを導入することが可能なんだというようなことが言われます。いわゆる「リープフロッグ」というヤツですね。

確かにそれはその通りで、日本のような先進国は、20世紀のシステムを、かなりの精度で組み上げてしまっていますし、そこに大きな利権も関わっていますから、それを合理化して、新しいシステムにアップデートするのは相当にしんどいはずなんですね。電子署名の導入にハンコ業界が反対する、とかそういう問題が出てくるんです。

とはいえ、役所や銀行といった組織が、そもそも自己証明手段としてはまったく厳密性がなくて、しかもオンラインの自己証明に利用できない仕組みを、いつまでも使ってるのは、壮大な無駄なんですね。特に行政府はただでさえ財源が厳しいところで、紙の書類をPDF化することをもって「デジタル化」とか言ってる場合じゃないと思うんです。

加えて、今後の社会は、もっと人の動き方が多様になっていく方向で進んじゃってるわけじゃないですか。働き方改革とか言ってサラリーマンを副業アリのフリーランサーへと作り変えていくのはいいとしても、普通に考えて、その人たちが全員確定申告しなきゃいけないときに、税務署はそれを全部処理できるんですかね? とか疑問じゃないですか。キャッシュレスやペーパーレスっていう話は、本当はそこが変わらないと、本質的な意義が果たせないんではないかと思うんですけど、不思議とその辺のことは、あまり誰も言わないんです。

デジタルネットワークの活用が今後の行政の生命線になっていく

行政サービスが、そうやってダイナミックにオンラインに移行していくと、これまで優先順位がどうしても低くなりがちになっていた小さなサービスも提供できるようになるかもしれません。

これまでは、分配の優先順位を決めなくてはならないから、議会という仕組みを通して、その優先度を決定してきたわけですけど、例えば近所の小学校にクーラーをつけるかどうかといった話は、僕の感覚からすると、これはもう無駄な議論のように思えるんですね。実際のところ、議会を通しているうちに、いつの間にかそれが政争やイデオロギー闘争の道具になっていってしまうことに、多くの人が幻滅を感じているんじゃないでしょうか。投票率が低いのは、別に民度が下がってるからじゃなくて、もはや現行のシステムが、自分たちの「困った」に応えてくれるものではない、という感覚があるからだと思うんです。

なので、それくらいの「課題解決」であればクラウドファンディングとかでやっちゃえばいいじゃないか、と考えるのが、おそらくはこれからの行政のあり方で、実際ロンドン市ではすでに、公共サービスをクラウドファンディングで賄おうといった事例もあると聞いてます。もちろん、こうした取り組みは、やっていく中で問題も出てくるとは思うんですけど、そういうトライ&エラーを果敢にやっていくことは重要なんです。

デジタルネットワークをサービス提供のみならず、合意形成のためのツールとしても、うまく利用していくことは、本当に今後の行政の生命線になっていくと思います。ほら、回覧版がまだ普通に利用されている地域がありますけど、それをコミュニティーのSNSに置き換えることができたら、その上にどんどん新しいサービスを乗せていくことが考えられますよね。

民間主導で制度設計して、それを行政が認めて後押しする

先日、埼玉県のこだま青年会議所(本庄市・児玉町)という方々に呼ばれて講演会をしたとき、その場にいたみなさんに普段やっている公共的な取り組みは何かと聞いたら、一番多かったのが「回覧板を回す」で、二番目くらいに「青年会主導でごみ拾いや空き地の草刈りをする」といった答えでした。そこでのコミュニケーションのやりとりは、どうせLINEとか使ってやってるわけですから、それをもっとうまく運用したらいいと思うんです。

ここで面白いのは、「青年会」みたいな組織は、昔から行政と民間の間にあって公共的なサービスを自発的に行ってきたことなんです。行政と連携はしているし、地元の財界ともつながっている。行政と住民の間にある、ある意味中立的なものなんですね。で、こういう中間的な存在が、実は、ここでいうガバメント・イノベーションにとってはとても重要になるんです。

行政が主導して何かやろうとすると、議会を通すとか立法的な手続きを踏んでからみたいな話になるので、どうしても反応が鈍くなってしまう。民間に任せると、企業のエゴばかりが主張されてしまう。そこで青年会のような組織が音頭を取って新しいことをやっていく、といった座組みが必要で、これはまさにインディア・スタックが実現に至った重要な要素なんです。

インディア・スタックで言うところの「デジタル公共財」を実際に企画・開発しているのは、政府でも民間でもなくて、「iSpirt」(アイスピリット)という自発的なボランティア組織なんです。これはエンジニアなどから構成される100人ぐらいのプロボノ集団なんですね。だから社会インフラをつくる事業で、行政も関与はしているけれども、その主体は行政ではないという立て付けになっているんです。つまりは彼らが勝手につくって実証実験をやってみて、使えそうだったら行政がそれを吸い上げて、議会を通す、という格好ですね。

こうしたデジタルサービスは、実際のところ使えるかどうか、やってみないことにはわからない、という問題があって、小さく実験をすることが肝心なんです。ところが、これを議会の承認を得てやろうとすると、使えるかどうか証拠がないところで予算はつけられない、ということになって、その証拠を得るために実験することが大事だと言っても堂々めぐり、鶏が先か、卵が先か、みたいな話になっちゃうんですよね。

あるいはデンマークのマインドラボ(MindLab)という組織も役割としては、これに近いのかもしれません。マインドラボは国から出資は受けている組織ですが、民間と行政と市民との間を取り持つ第三者的な機関となっていて、いま言ったみたいな企画・開発・実証実験などを独自にやっています。ガバメントのイノベーションには、実はこうした組織体がツールとして、必要になってくるんです。これは、もう必須だと思います。

マインドラボの取材記事はこちら。「省庁間の抱える複雑な社会問題を参加型デザインの手法で解決する」https://www.worksight.jp/issues/352.html

課題に近い人たちが、その課題を解決できる仕組みをつくる

こうした組織が、市民の中の課題や問題を特定し、新たなサービスを開発していくことは、議会とは異なるオルタナティブな合意形成のチャンネルにもなりますよね。そうした組織が、例えばUberのような仕組みを使って、ゴミ収集車の運行アプリのようなものがつくれたら、リアルタイムでリスポンシブなやり方で、ごみ収集を行うことができるかもしれません。そうなったら、行政がああだこうだ議論してルートを決定する、という作業から解放されるかもしれません。

そういうものを実装して、小分けにされた地域をよくしていくことを真剣に考える時期に来ているんだと思うんです。地域の要望を陳情として議員経由で議会に上げて、当事者から遠いところで議論されて戻ってくるというプロセスだと、距離が遠すぎますし、時間もかかります。その結果、意味のあるソリューションにならなくなってしまう。その仕組みって要は「配給制」のモデルなんですよ。

むしろこれからは、できるだけ課題に近い人たちが、その課題を解決できるような仕組みをいかにつくるかが大事になってくるんだと思います。イリイチという人が言う「コンヴィヴィアリティ」*** っていうのは、そういうコンセプトですし、テックシンカーのダグラス・ラシュコフが語る「デジタル分散主義」**** という考え方も、同様のものです。

実は、この「分散主義」という考え方は、ちょうど100年くらい前に、バチカンが提唱したアイデアなんですね。カトリックの教会は「教区」というものが伝統的にあって、その教区ごとに、課題に対して必要なサービスなどが提供されたりするというものですね。デジタルテクノロジーを、こうした考えに則って、小さな単位の中で利用していく、というのは、これからの社会のガバナンスのあり方を考える上で、重要な視点になってきています。

WEB限定コンテンツ
(2019.7.4 港区の黒鳥社オフィスにて取材)

text:Yoshie Kaneko
photo:Rikiya Nakamura

*** イヴァン・イリイチは自由と創造性が最大限に発揮される社会像を「コンヴィヴィアリティ」(自立共生)という言葉で示した。

**** 指数関数的な成長を目的として、企業がプラットフォームの独占を目指し、価値の破壊に向けた最適化が進む「デジタル産業主義」に対し、「デジタル分散主義」はサステナブルな繁栄を目的に企業はプラットフォーム上で協業、価値の交換に向けて最適化がなされるとされる。(若林氏責任編集の『NEXT GENERATION BANK』より)

若林恵(わかばやし・けい)

1971年生まれ。編集者。ロンドン、ニューヨークで幼少期を過ごす。早稲田大学第一文学部フランス文学科卒業後、平凡社入社、『月刊太陽』編集部所属。2000年にフリー編集者として独立。以後、雑誌、書籍、展覧会の図録などの編集を多数手がける。音楽ジャーナリストとしても活動。2012年に『WIRED』日本版編集長就任、2017年退任。2018年、黒鳥社(blkswn publishers)設立。

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